ボストン コンサルティング グループ（以下、BCG）は、日本全国の15歳から69歳までの消費者を対象に実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の最新の調査結果を公表した。本調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的に、かつ長期的に観測することを目的として2021年2月に開始している。今回で9回目の実施だ。
本稿では同社のプレスリリースの内容を転載してお届けする。調査の概要は以下にまとめた。
調査概要
調査手法：インターネット調査
調査対象：日本全国の15歳～69歳の男女（人口動態に応じ、ウエイトバックして集計）
調査期間：2024年7月22日～24日
有効回答数：3,300名
目次
「地球温暖化／気候変動問題を知り行動を変えた」と答えた割合は10代後半が最も高く24％
「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」と答えた割合を年代別に見ると、10代後半が24％と最も高く、続いて40代と60代（ともに21％）となりました（図表1）。
10代後半の消費者のうち、「地球温暖化／気候変動問題」に関する情報源として「学校・職場」を挙げた割合は32％に上りました（図表2）。これは他の年代での10％未満という割合と比較して特筆すべき高さであり、学校教育が10代後半の消費者の環境意識に大きな影響を与えていることがわかります。
環境負荷の少ない商品を購入する理由は「気象の変化を感じるから」が最多
環境負荷の少ない商品を購入している層にその理由を尋ねたところ、最も多い回答は「気象の変化を感じるから」でした（図表3）。特に10代後半においては、「気象の変化」が44％、「学校での学び」が39％を占め、気象変化の実感と学校教育による知識が組み合わさることで、単なる関心喚起にとどまらず、実際の行動変容にも影響を与えていると考えられます（図表4）。
