ジャパンホームシールド株式会社が運営する土地の地盤・防災・生活情報が地図上で確認できる無料の地盤情報サイト「地盤サポートマップ」の2024年閲覧数が前年比2倍超になったことを明かした。同社は「1月の『能登半島地震発生』の影響で、地盤・災害に対する不安や防災意識の高さが浮き彫りとなり、手軽な防災ツールとして『地盤サポートマップ』の需要が高まったのでは」と見解を示している。
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地盤の強度や地震・液状化・ 浸水などのリスクを調べた
地盤サポートマップは、地図上に地盤データを視覚化し、地震・液状化の災害リスクや防災、学区、避難所などの生活情報も調べられる情報サイト。2015年に一般公開した。
2024年は能登半島地震が発生した直後から多くの方からアクセスがあった。1月の閲覧数は前年比638％だったという。また8月には南海トラフ地震臨時情報が政府より発表されたことでもアクセスは増加した。「2024年1月～10月の閲覧数は前年比203.1％となり、多くの方が防災意識の高さから、地盤サポートマップで地盤の強度や地震・液状化・ 浸水などのリスクを調べた」とプレスリリースで述べられている。
住所を入力するだけで、その土地の災害リスクを簡単に確認できる
もともと、地盤サポートマップは社内システムとして開発されたサービスだ。住所を入力するだけで、その土地の災害リスクを簡単に確認できる点が特徴。
地盤サポートマップ開発担当者/カスタマーサービス部 部長・小尾英彰氏は「地震は非常に恐ろしい災害ですが、こういった機会にご自身やご家族の安全について考え、日頃の備えを見直すきっかけとしていただければ幸いです」と述べている。
